内閣府 — 令和7年度 経済財政白書（全体版） p.236

キーファクト

• 2.0倍: 1970-74年生まれの賃金は50-54歳時点で20-24歳時の2倍に到達 (other)
• 1.8倍: 1965-69年生まれの賃金は30-34歳時点で20-24歳時の1.8倍 (other)
• 1.43倍: 1970-74年生まれの賃金は30-34歳時点で20-24歳時の1.43倍 (other)
• 2.0倍超: 1965-69年生まれの賃金は35-39歳時点で20-24歳時の2倍超 (other)
• 1.61倍: 1970-74年生まれの賃金は35-59歳時点で20-24歳時の1.61倍 (other)
• 1.23倍: 1970-74年生まれの賃金は25-29歳時点で20-24歳時の1.23倍 (other)
• 1.5倍: 1965-69年生まれの賃金は25-29歳時点で20-24歳時の1.5倍 (other)

このスライドの図表

• [text_block] コーホート別の賃金推移および事前想定賃金との比較に関する詳細な分析テキスト

抽出テキスト

年時点では25-29歳）のコーホートを取り出し、それぞれのコーホートが各年齢段階において平均的にどの程度の名目賃金を得てきたかを示す19。第2-2-14図（1）は、フルタイムの男性労働者のケースであるが、例えば、1965-69年生まれのコーホートは、20-24歳時点に比べて、25-29歳時点で1.5倍弱、30-34歳時点で約1.8倍、35-39歳時点で2倍超となるなど、20代〜30代を中心に賃金上昇が続いていたことが分かる。一方、いわゆる団塊ジュニア世代が含まれる1970-74年生まれのコーホートは、25-29歳時点で20-24歳の約1.23倍、30-34歳時点で約1.43倍、35-59歳時点で約1.61倍と賃金上昇ペースが鈍化し、50-54歳時点でようやく20-24歳時点の2倍の賃金水準に到達するペースとなっている。それ以降の年に生まれたコーホートについても、おおむね1970-74年生まれの上昇ペースに近いものとなっているが、各コーホートにとって直近の賃金の伸び（2019年から2024年にかけての賃金の伸び）は、いずれのコーホートでもやや上向いていることが分かる20。これは、人手不足感の高まりと物価上昇への対応から、ここ数年の賃上げ率が高まっていることを反映している。なお、名目賃金の絶対額で評価すると、20代時点の賃金は、1960-64年生まれから1965-69年生まれにかけては着実に上昇していたが、その後の世代では大きな変化がなく、近年の1995-99年生まれや2000-04年生まれで再び上昇している。フルタイムの女性労働者については、生まれ年が早い世代を中心に、全体的に賃金水準が男性労働者より相対的に低く、出産・子育てによる退職等から勤続年数が短くなる傾向があったことから、年齢を重ねることに伴う賃金の伸びが緩やかであるという違いはあるものの、コーホート間の賃金上昇ペースの違い等については、フルタイムの男性労働者と同じ傾向がみられる。次に、各コーホートについて、前掲第2-2-13図で議論したように、20-24歳時点において、その時点の賃金カーブから予想された将来にかけての賃金のパス（以下「事前想定賃金」という。）と、実際に実現・経験した賃金のパス（以下「事後経験賃金」という。）を男性フルタイム労働者について比較すると（第2-2-14図（2））、まず、1965-69年生まれのコーホートでは、25-29歳以降のいずれの年齢段階においても、事後経験賃金が事前想定賃金を大きく上回って推移していたことが分かる。一方、1970-74年生まれから1980-84年生まれのコーホートでは、事後経験賃金が事前想定賃金を総じて下回って推移していることが確認される。過去数年の高い賃上げの結果もあり、これらのコーホートでも直近時点では、事後経験賃金が事前想定賃金にようやく追いついた形にはなっているものの、長期間にわたり実際の賃金パスが、事前に想定していた賃金パスを下回る状態が続いた中で、現在あ 19 例えば、1960-64年生まれは、1984年から1989年にかけて、20-24歳から25-29歳に移行するため、同コーホートについて、20-24歳の賃金水準は、1984年の「賃金構造基本統計調査」の同年齢層の賃金をとり、25-29歳の賃金水準は、1989年の「賃金構造基本統計調査」の同年齢の賃金をとるといった処理を行う。ただし、2004年以前は、現行の調査方法に基づく結果ではないため、断層が生じないよう2009年時点の新旧係数から作成したリンク係数で接続するといった処理を行っている。 20 1960-64年生まれについては、2019年から2024年にかけて、55-59歳から60-64歳に移行しており、定年後を迎えているケースが多いと考えられるため、図中からは除いている。 228