家計の物価上昇に対する認識(実感)と、将来の予想物価上昇率には強い連動性があり、適応的形成が影響していることを示している。
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方に対して「どちらともいえない」や「(あまり/全く)そう思わない」と回答した人については、物価が一年後に「変わらない」という回答が2~3割を占めるほか、「全くそう思わない」の回答では、物価の低下を予想する人が3割程度いるなど、今後の物価動向に関する期待形成の在り方によって、予想物価上昇率が大きく変わるという特徴があることが分かる。 第2-1-13図 適応的予想と予想物価上昇率 適応的形成の強さが予想物価上昇率の高さに影響する (%) 100 80 60 40 20 0 (予想物価上昇率) ■低下 □変わらない □0~1%上昇 □1~3%上昇 □3~5%上昇 □5~7%上昇 □7~10%上昇 □10~15%上昇 ■15~20%上昇 □20%以上上昇 (備考)内閣府「家計の消費・貯蓄行動に関する調査」により作成。 次に、今後の予想物価上昇率と、「日頃よく購入する品物の価格が1年間でどのくらい変化したか」という物価上昇に関する認識(以下「実感物価上昇率」という。)との関係をみると、強い連動性があることが分かる(第2-1-14図)。すなわち、20%以上の物価上昇を実感する人の約半分が20%以上の物価上昇を予想しているのに対し、3~5%程度の物価上昇を実感する人では20%以上の物価上昇を予想する人はほぼおらず、4割弱が3~5%の物価上昇を予想している。この点からも、足元の物価上昇率に対する「認識」が、「予想」される物価上昇率に大きく影響しているとみることができる25。 25 ただし、アンケートの回答に際して(実感)物価上昇率を想起したことにより、予想物価上昇率がその値に影響された(先述の「アンカー効果」)ことが、予想物価上昇率と実感物価上昇率の相関を強めている可能性は否定できない。 183