経済産業省 — 2026年版ものづくり白書 概要 p.26

キーファクト

• 76.0%: 製造業・正社員におけるOFF-JTを実施した事業所の割合（2024年度） (other)
• 41.2%: 製造業・正社員における自己啓発を行った労働者の割合（2024年度） (other)
• 54.4%: 製造業の能力開発等の問題点における「人材を育成しても辞めてしまう」の割合 (other)
• 62.8%: 製造業の能力開発等の問題点における「指導する人材が不足している」の割合 (other)
• 26.4%: 製造業・正社員以外における計画的なOJTを実施した事業所の割合（2024年度） (other)
• 16.1%: 製造業・正社員以外における自己啓発を行った労働者の割合（2024年度） (other)
• 67.6%: 製造業・正社員における計画的なOJTを実施した事業所の割合（2024年度） (other)
• 29.0%: 製造業・正社員以外におけるOFF-JTを実施した事業所の割合（2024年度） (other)

このスライドの図表

• [text_block] 現状分析の要点を示す箇条書きテキストブロック
• [chart] 図1: 計画的なOJTを実施した事業所の割合の推移を示す折れ線グラフ
• [chart] 図3: 自己啓発を行った労働者の割合の推移を示す折れ線グラフ
• [figure] figure (conf=0.68)
• [chart] 図2: OFF-JTを実施した事業所の割合の推移を示す折れ線グラフ
• [table] 図4: 製造業における能力開発や人材育成に関する問題点の内訳を示す表
• [figure] figure (conf=0.94)

抽出テキスト

ものづくり人材の能力開発の現状 第2章 製造業における計画的なOJT及びOFF-JTを実施した事業所の割合は、正社員は新型コロナウイルス感染症の感染拡大以前の水準を超えているものの前年より低下。正社員以外は前年より上昇し、計画的なOJTを実施した事業所の割合は感染拡大以前を上回った。 製造業における自己啓発を行った労働者の割合は、正社員が4割前後、正社員以外が2割未満で概ね横ばいで推移している。 製造業における人材育成の問題は、6割以上の事業所が「指導する人材が不足している」となっている。 図1 計画的なOJTを実施した事業所の割合の推移 図3 自己啓発を行った労働者の割合の推移 08 09 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23 24 (年度) 20 21 22 23 24 (年度) 全産業/正社員 全産業/正社員以外 製造業/正社員 製造業/正社員以外 図2 OFF-JTを実施した事業所の割合の推移 図4 製造業における能力開発や人材育成に関する問題点の内訳 指導する人材が不足している 62.8 人材を育成しても辞めてしまう 54.4 人材育成を行う時間がない 45.4 鍛えがいのある人材が集まらない 34.6 育成を行うための金銭的余裕がない 13.8 08 09 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23 24 (年度) 備考：図1～図3については、各調査年度の前年度一年間に実施した計画的なOJT・OFF-JT・自己啓発について調査したもの。 資料：（図1・図2）厚生労働省「能力開発基本調査（事業所調査）」（2025年6月） （図3）厚生労働省「能力開発基本調査（個人調査）」（2025年6月） 備考：能力開発や人材育成に関する問題がある事業者を100とした割合。複数回答における上位5つの回答。 資料：厚生労働省「能力開発基本調査（事業所調査）」（2025年6月） 25