資源エネルギー庁 — エネルギー白書2018（概要） p.13

キーファクト

• 58%: 60年代のエネルギー自給率 (エネルギー)
• 15%: 70年代のエネルギー自給率 (エネルギー)
• 203指数: 80年代の電気代（消費者物価指数） (エネルギー)
• 100指数: 70年代の電気代（消費者物価指数） (エネルギー)

このスライドの図表

• [flow_diagram] エネルギー政策の変遷を示すフロー図

抽出テキスト

戦後日本のエネルギー選択 エネルギー選択の流れ 第1の選択 国内石炭 から石油へ (60年代) ・自給率の劇的 低下 エネルギー自給率 60年 70年 58% 15% 第2の選択 2回の 石油危機 (70年代) ・価格の高騰 電気代(70年=100) 70年 80年 100 203 ※消費者物価指数 第3の選択 自由化と 温暖化 (90年~) ・京都議定書 (97年採択) ・CO2削減という 課題 第4の選択 東日本大震 災と1F事故 (2011年~) ・最大の供給危機 ・安全という価値 ・再エネという 選択肢の登場 第5の選択 パリ協定 50年目標 (2030年~) ・多くの国が参加 野心的目標を 共有 ・技術・産業・制度 の構造変革 60年 ~ 70年 ~ 90年 ~ 2011年 ~ 2030年 ~ 今ココ エネルギー政策のメガトレンド 脱石炭 (国内炭→原油) 脱石油 (石油危機→石油価格高騰) 脱炭素 (石油価格不透明、温暖化) ※ここの脱○○は、依存度を低減していくという意味。 出典：エネルギー情勢懇談会（第2回）資料より資源エネルギー庁作成 12