資源エネルギー庁 — 2040年度におけるエネルギー需給の見通し（関連資料）（PDF形式：2,135KB） p.16

このスライドの図表

• [text_block] エネルギー供給側の技術想定に関する導入説明文
• [table] 発電部門とその他転換等部門における主要な技術想定を示す表

抽出テキスト

エネルギー供給側の技術想定 エネルギー供給側では、発電部門における脱炭素電源の導入、エネルギー転換部門における非化石エネルギーの製造プロセス導入等を想定。それぞれの技術について、経年的な効率向上やコスト低減を見込む。 エネルギー供給側の主要な技術想定 部門等 想定する主要な技術 発電 再エネ 日本国内では太陽光、風力、水力、地熱、バイオマス発電設備の導入を想定。 電源ごとの導入可能量上限は、日射量・風速・土地利用等に関するGISデータをもとに推計して反映。 経年的な設備コストの低減を見込む。変動性再エネ電源の導入に係る系統統合コストを考慮。 原子力 社会的制約を踏まえ、発電量を設定。 火力 石炭火力、石油火力、ガス火力について、それぞれ高効率設備、CO2回収設備の導入を想定。 各技術について、経年的な設備費の低減、発電効率の改善を織り込む。 水素・アンモニアの専焼・混焼発電を想定（石炭火力に対してはバイオマス・アンモニア混焼、ガス火力に対しては水素混焼を適用可能）。 その他転換等 水素等製造 水素製造は石炭ガス化、ガス改質、バイオマスガス化、水電解の導入を想定。製造時のCO2回収を併せて想定。 合成メタン・合成燃料製造プロセスを想定。合成に必要なCO2は、バイオマス、DAC、化石燃料由来のCO2を想定。 各技術について、経年的な設備コストの低減やエネルギー転換効率の向上を見込む。 バイオ燃料製造 バイオ燃料の製造プロセスを想定。 CO2貯留等 廃油田、廃ガス田、深部帯水層、炭層の別に地域別の貯留ポテンシャルを想定し、累積貯留量に応じた貯留コストを想定。CO2の海外輸送も想定。 16