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資源エネルギー庁
実績海外エネルギー
概要
資源エネルギー庁の2024年の情報によると、クローズドループ方式の地熱発電は、海外企業が商用化で先行しています。この技術は、従来の地熱発電に比べて環境負荷が少なく、新たなエネルギー源として期待されています。
出典スライド
スライドテキスト
2章 GX・2050年カーボンニュートラル の実現に向けた日本の取組 3.次世代エネルギー革新技術② 次世代型地熱発電 「クローズドループ方式」「超臨界地熱発電」により、日本の地熱発電ポテンシャルの最大限の活用へ ・「クローズドループ方式」は候補地拡大、「超臨界地熱発電」は発電効率向上・大規模化が期待される。 ・「クローズドループ方式」の商用化は海外企業が先行、「超臨界地熱発電」は各国とも技術開発段階。 ・2つの技術ともに、海外の先行企業と連携しながら、日本国内を含めた実証プロジェクトを加速化し、世 界に先駆けて商用化ノウハウを確立することに期待。 クローズドループ方式 次世代型革新炉 安全性・エネルギー効率が向上した次世代革新炉（革新軽水炉・小型軽水炉・高速炉・高温ガス炉・フュージョンエネルギー） ・安全性向上はもとより、脱炭素の電力供給に留まらず、分散エネルギー供給、廃棄物の減容化・有害度低減、カーボンフリーな水素・熱供給など、炉ごとに特長を有している。 ・革新軽水炉では事業者と規制当局の意見交換や新しい安全対策に係る技術開発、小型軽水炉では 日米企業による要素技術の実証に向けた研究開発、高速炉・高温ガス炉では実証炉開発、フュージョン エネルギーではスタートアップ等による多様な炉型での技術開発が進んでおり、これらの実用化が期待される。 小型軽水炉 水素等（水素・アンモニア・合成燃料・合成メタン） 鉄鋼・化学・モビリティ・産業熱・発電など幅広い分野の脱炭素化の鍵となる次世代燃料 ・日本は、水素等を「つくる」水電解装置の要素部材や、「はこぶ」海上輸送技術、「つかう」発電等の 分野で世界をリード。合成燃料や合成メタンにおいても、活用の拡大に向けた取組が進む。 ・そうした技術をいち早く商用化し、水素等の需要の拡大が見込まれる国内外の市場に早期参入するこ とが期待される。 液化水素運搬船 ・メタンハイドレート等の国内資源開発、太陽熱や地中熱等の再生可能エネルギー熱、波力・潮力等の海洋エネルギー、 ディマンドレスポンスやCDR (Carbon Dioxide Removal) 等の技術についても取り組んでいく。 9