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資源エネルギー庁
実績エネルギー
概要
2016年の日本の一次エネルギー供給における再エネの割合は7%である。再生可能エネルギーはFIT制度導入後に拡大が進んでいるが、エネルギー全体に占める割合はまだ限定的であった。
出典スライド
スライドテキスト
我が国のエネルギーの歴史：一次エネルギー供給量の推移と需給構造の変化 エネルギー需要の増加に伴い、石炭、石油、原子力と、よりエネルギー密度の高い資源利用が拡大。 日本のエネルギーの歴史は、情勢変化を踏まえた選択の積み重ね。現在は次なる選択の節目。 （百兆 kcal） 60 50 40 30 20 10 0 1880 1890 1900 1910 1920 1930 1940 1950 1960 1970 1980 1990 2000 2010 (年) 1920年 石炭割合が最高へ (石炭: 78%) 1946年 水力割合が最高へ (水力: 40%) 1973年 石油割合が最高へ (石油: 77%) 1998年 原子力割合が最高へ (原子力: 14%) 2014年 天然ガス割合が最高へ (天然ガス: 24%) 石炭 石油 天然ガス 水力 原子力 薪炭 再エネ 石炭から石油へ ・石炭 66% → 15% ・石油 7% → 77% (1940年→1973年) 薪炭から石炭へ ・薪炭 70% → 14% ・石炭 27% → 78% (1890年→1920年) (1890) 薪炭70% 石炭27% (1920) 薪炭14% 石炭78% 石油 2% (1940) 石炭66% 石油 7% 水力16% (1960) 石炭41% 石油38% 水力15% エネルギー 多様化 石油・石炭 92% → 70% (1973年→2000年) (1973) 石炭15% 石油77% 水力 4% 1973年、79年 石油危機 1973年 資庁設置 1962年 原油輸入自由化 1997年 京都議定書 (2000) 石炭18% 石油52% ガス13% 原子力12% 再エネ5% (2010) 石炭22% 石油44% ガス18% 原子力11% 再エネ5% (2016) 石炭25% 石油44% ガス23% 原子力1% 再エネ7% 2011年 東日本大震災 1F事故 出典:日本エネルギー経済研究所資料より資源エネルギー庁作成 4